バブルについて。

日本の戦後好景気は朝鮮戦争から先、１９５７年の高度経済成長黎明期、１９６１年のオリンピック需要、１９６６年のいざなぎ好景気＋大阪万博。

最後に１９７０年→１９９０年までのバブル景気に分けられます。

この好景気に共通するのは、対外経済で貿易黒字を出し続けたからという点が最もの類似点です。

日本は輸出貿易で成り立つ国家です。

対外貿易で黒字を出し続ければ好景気に入り勝てる国家です。

それなら貿易赤字になった年を見ればバブル崩壊に代表されるような結果的に景気低迷した年がわかるはずです。

調べてみると１９５０年～２０２３年の７３年間で４０年黒字、３３年赤字に分類されるようです。

特異点は１９８９年のバブル崩壊後に貿易収支は大幅に回復しています。

バブル崩壊の原理を説明していきます。

バブル景気とは、実体経済（計算上妥当で現実的な価値）とは、かなりかけ離れる投資が過熱しすぎている経済、バブル経済のことを指します。

つまり、正常な景気より経済のバブリー（バブル）が先行している状態をさしているのです。

例えば、チューリップが美しいからチューリップの苗を隣人から購入し、それを高く転売するということを、その国や地域で多くの人が繰り返す。その結果、チューリップの苗が高騰など。（例；チューリップバブル）

これが、バブルであり実体経済から離れすぎるとバブル崩壊に至ります。

しかし、実体経済から外れすぎると崩壊するといってもバブルでの市場への財産の供給と利用というとてつもない経済への恩恵があります。

バブルは、市場にとてつもない財産や金融資源の供給になっているのです。

バブル崩壊とは、ここの需要を無視し経済崩壊といえましょう

つまり、バブル時に国家から経済にむけてテコ入れができれば、バブル崩壊という状況を高度経済成長に置き換えて回避することができるルートをとれば結果的に実体経済が先行したバブルに後ろからついてきて、経済の正常化が取れる。

それが、もっともよいバブル経済の解決になります。

最近、聞きかじった言葉に相互関税という考え方があります。

相互関税とは、異なる国家同士がお互いに同率の関税をかけあう国家間契約であります。

これは現代では、敵対外交交渉と取られていますが本当にその理解は間違っていると解釈できます。

もし、バブル経済に相互関税を組み合わせるとどういった意義があるでしょうか。

先ほども話したように、バブル経済は実体経済と投資市場の乖離と意訳しました。

そして原因が、市場の投資の加速による実体経済の追い越しだと解釈できるわけです。

それならば、一種の治療薬としてバブル景気を実体経済に落とし込むバランサーがあればいいのではないのでしょうか。

これが相互関税であると論じます。

相互関税では国家間でのあらゆる物の売買にお互いが税金をかけます。

そして税として国に還元されます。

日本の内需の限界でバブルの限界値を容易に計算出来やすくする効果もあります。

一番上で、バブルの要因がもう一つ貿易黒字ですと言いました。

貿易黒字を起こさないと外部からの資金供給がなくなり国は、海外に対して信用を通貨の価値を担保できなくなります。

日本国も含めて、何か物を作るときに少なからず一部は海外から製品を輸入して加工しなければならないことがほとんどです。

もし、バブルの投資異常過熱の部分をここで吸収させればどうでしょうか。

第一段階で、外国とのバブル状態の時には、お互いの国が貿易摩擦分を相互関税で吸収。

第二段階で、市場に供給される資本のほうが大きくなった場合、外国からの投資も相互関税による資本の撤退時にかかる実質税。

第三段階に、利益確定時に資本にかかる所得税。税の回避を行うと常識的な投資になりやすくなる効果。例えばこれは、商社や銀行などに投資したときにはここにも貿易事業で相互関税は発生します。

つまり、相互関税はバブルの上振れ分を吸収して国家の財源に還元するバランサーとして役に立つのです。

上の表では経済がバブルに向かっていると巨額の貿易黒字が発生しています。

貿易黒字をコントロールできれば健全なバブル、つまり高度経済成長を作り上げることは可能だと論じます。